欧州株264銘柄を実測して分かった10のこと【2026年】

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当サイトでは2026年8月末から、欧州株の個別銘柄記事に加えて、PER・配当利回り・配当性向・自社株買い・浮動株比率といった切り口で、保有している数字をまとめて測り直す記事を何本も公開してきました。1本ずつの記事は読み切れる分量に絞っていますが、本数が増えるほど「結局、このサイトは何を測ってきたのか」が見えにくくなります。この記事は、その全体像を1本にまとめたハブ記事です。それぞれの詳しい数字や集計方法は個別の記事に任せ、ここでは全体を俯瞰できる形でまとめました。

集計の途中で、2つの見落としが見つかりました。当初の集計から54銘柄が抜けており、加えてカンマ区切りの数値を読み違えていた箇所もありました。2026年9月2〜3日に264銘柄を対象に測り直し、公開済みの15本を訂正しています。結論そのものが変わった記事もあります。経緯はデータの集め方をまとめた記事に書きましたので、詳しくはそちらに任せます。

株価と配当で分かった3つのこと

まずは株価と配当まわりの数字です。それぞれ調査日と対象社数が異なるため、数字は各記事に任せ、ここでは結論だけをたどります。

• PERの中央値は18.18倍。国別では最安のイタリア15.01倍から最高のスイス25.97倍まで、約1.7倍の差があります。欧州株のPERを同じ日に全部調べた記事で詳しく見られます。
• 配当利回りの中央値は2.75%。業種別では最も高い保険4.58%と、最も低い医薬1.71%の間に約2.7倍の差があります。業種別に実測した記事にまとめています。
• 配当の年平均増加率の中央値は8.45%。ただし計測の起点が2021年になる銘柄は、ECBが求めた配当自粛（2020年3月〜2021年9月）からの反動増を含んでいる点に注意が要ります。配当の増え方を実測した記事で起点の違いごとに見られます。

3つとも「中央値」という1つの数字で見ると単純に見えますが、内訳を見ると国や業種でかなり幅があります。この幅の正体は、後半の教訓でまとめて触れます。

配当の持続性と株数の動きで分かった4つのこと

次は、配当が続けられるかどうかと、株数がどう動いたかです。数字を並べるほど、良し悪しが単純ではないことが見えてきます。

• 利益より多く配っている会社が13社ありました（配当性向100%超）。配当性向100%超を数えた記事にまとめています。また、100%の一歩手前にあたる80〜100%の帯にも15社あり、こちらの記事で見られます。
• 4年以上連続で増配している会社は51社。ただし取得できる履歴の都合で、当サイトの計測は4年が上限です。それより長く増配が続いている会社が別にある可能性はあります。連続増配を実測した記事で内訳を見られます。
• 通算で配当を減らした会社は39社。そのうち35社は、減配を経ながらも今も配当を出し続けています。減配を数えた記事にまとめています。
• 株数を減らした会社は90社、増やした会社は41社でした。「自社株買いを発表した」ことと「実際に株数が減った」ことは別の話です。それぞれ自社株買いを実測した記事と株数が増えた会社を数えた記事にまとめています。

配当性向・連続増配・減配・自社株買いは、どれも「その配当は続けられるのか」を別の角度から見た数字です。1つだけを見て安心するのではなく、複数を突き合わせたほうがよいと考えています。

株主構成・時期・コストで分かった3つのこと

最後は、誰が株を持っているか、いつお金が動くか、コストはどれくらいかという実務寄りの数字です。

• 浮動株比率は、国別ではイギリス97.6%が最も高く、スペイン46.9%が最も低い結果でした。業種別では資本財91.6%と医薬49.8%の間に大きな差があります。国別に実測した記事と業種別に実測した記事にまとめています。
• 権利落ち日は4〜5月に45%が集中し、決算は7〜8月と10〜11月の二山に分かれます。この2つの山はずれているため、配当と決算の情報を追う時期も自然と分かれます。1年のカレンダーをまとめた記事で全体を見られます。
• 手数料と税を足すと、1年で1.67〜3.63%かかるという試算になりました（10万円・利回り3%で計算した場合）。最も軽いのはフランス、最も重いのはスイスです。コストを全部足して試算した記事にまとめています。

浮動株比率や配当と決算の時期は、リターンそのものではなく「取引や情報収集のしやすさ」に関わる数字です。地味に見えますが、実際に保有を続けるうえでは案外効いてくると感じています。

積み上げて分かった3つの教訓

10個の数字を並べただけでは、ただのデータの羅列です。ここまで実測を重ねてきて、数字そのものより大事だと感じたのは、次の3つでした。

1つ目は、1つの数字だけでは判断できないということです。配当利回りだけを見ていると、実は配当性向が100%を超えている会社に行き当たりやすくなります。逆にPERだけを見ていると、その会社がどんな業種に属しているのかを見落としがちです。数字は単独ではなく、いくつか組み合わせて見る必要があると考えています。当サイトで買う前の目安として考えた6つの数字をこちらの記事にまとめました。

2つ目は、国を選ぶことは業種を選ぶことに近いということです。「イタリアのPERが安い」という事実の中身は、「イタリアには銀行と公益企業が多い」という業種構成の話でした。国別の数字を見るときは、その国にどんな業種が多いのかをあわせて確認したほうがよいと思います。7か国の業種構成を実測した記事にまとめています。

3つ目は、数字には必ず「どこから測ったか」があるということです。配当の増加率の記事では、銀行が上位に入る結果になりました。これは業績が特別に良かったからというより、出発点だった配当水準が低かったことが影響していると考えられます。同じ数字でも、どこを起点に測ったかで見え方が変わります。数字を見るときは、その数字が何年の何をもとに計算されているのかを、あわせて確認する習慣をつけたいと思っています。

まとめ：気になる項目から深掘りしてください

• 今回実測した264銘柄をもとに、PER・配当利回り・配当性向・連続増配・減配・自社株買い・浮動株比率・配当と決算の時期・コストの10項目をまとめました。
• それぞれの数字は調査日と対象社数が異なるため、詳しい数字はリンク先の各記事で確認してください。
• 積み上げて分かったのは、1つの数字だけで判断しないこと、国の差の多くは業種の差であること、数字には必ず測った起点があることの3つです。
• 集計に見落としがあり、公開済みの記事を訂正した経緯があります。データの集め方は別記事にまとめています。

1本ずつの記事は短くまとめていますが、こうして並べてみると、同じ264銘柄でも見る角度によって印象が変わることが分かります。数字を測っていると、分かることより「分からないこと」のほうが多く見えてくる場面も何度もありました。それでも、測らなければ何も見えないというのが正直な実感です。気になった項目があれば、そこからそれぞれの記事に進んでいただければと思います。

この記事の検証方法

• この記事で引用した実測値は、すべて2026年9月2〜3日に当サイトが取得したものです
• ただし、それぞれの数字は別々の記事で行った集計であり、対象社数や集計方法が数字ごとに異なります。詳しい数字は、各項目にリンクした個別の記事を参照してください
• 集計には訂正の経緯があります。当初の集計には当サイトが初期に取り上げた銘柄（ネスレ・ロシュ・アリアンツ・BMW・シーメンスなど）54銘柄が対象から抜けており、加えて数値の取り込みでカンマ区切りの数字を読み違える不具合もありました。2026年9月2〜3日に264銘柄を対象に測り直し、公開済み15本の記事を訂正しています。結論そのものが変わった記事もあります。詳しい経緯はデータの集め方をまとめた記事にまとめました
• この記事の数値は当サイトが取り上げた銘柄に限った集計であり、欧州市場全体を代表するものではありません
• 筆者はポルトガル在住で、インタラクティブ・ブローカーズ（IBKR）の口座から欧州株ETFを中心に保有しています（本記事に登場する銘柄を保有しているとは限りません）

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免責事項
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。記載の数値は2026年9月2〜3日時点で取得した情報にもとづいており、市場の変動により変更される場合があります。特定の銘柄が割安・割高であることを示すものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。当サイトは本記事の情報に基づく損失について一切の責任を負いません。