MENU

米国株と欧州株どちらを買うべきか|S&P500の集中度40.8%が示すリスク【2026年】

米国株と欧州株どちらを買うべきか|S&P500の集中度40.8%が示すリスク【2026年】

※本記事にはアフィリエイト広告(プロモーション)が含まれます。

この記事の結論

  • S&P500は上位10銘柄で指数の40.8%を占める(2026年5月、J.P.モルガン調べ)。ITバブル期の26.6%を大きく上回る集中度
  • STOXX Europe 600は600銘柄・11業種に分散。テック集中の対極にある構成
  • 「どちらか」ではなく「米国株に無い企業・通貨をどう補うか」で考える
  • すでに米国株が中心の人ほど、欧州株を足す意味は大きい

「米国株と欧州株、どちらに投資すべきか」という質問自体が、実はやや的外れです。この記事では両者の構造的な違いを整理したうえで、なぜ「どちらか」ではなく「どう組むか」で考えるべきかを説明します。

目次

S&P500は上位10銘柄で40.8%という集中度

S&P500に連動するインデックス投資は「500社に分散している」と思われがちですが、実態は違います。J.P.モルガン・アセット・マネジメントの分析(2026年5月)によると、上位10銘柄だけで指数の時価総額の40.8%を占めています。これは2000年前後のITバブル期のピーク(26.6%)を大きく上回る水準です。

つまり、S&P500インデックスファンドを買うことは、実質的に少数の巨大テック企業への集中投資に近づいているということです。これ自体が悪いわけではありませんが、「分散されている」という前提だけで安心するのは危険です。

欧州の代表指数は600銘柄・11業種に分散

欧州の代表的な指数であるSTOXX Europe 600は、その名の通り600銘柄で構成され、金融・ヘルスケア・生活必需品・資本財など11の業種にわたって分散しています。米国のようなテック企業への極端な偏りはありません。米国株と欧州株を組み合わせることは、単なる「国の分散」以上に、業種構成の分散という意味も持ちます。

個別企業で見る違い:テックの米国、実業の欧州

当サイトで扱ってきた欧州企業を見ると、傾向がはっきりします。ラインメタル(防衛)、LVMH(ラグジュアリー)、ネスレ(食品)、ミュンヘン再保険(保険)——いずれも「実業」で世界を取っている企業です。米国株がAI・クラウド・半導体に代表される「情報産業」に強いのに対し、欧州株は製造業・ブランド・保険・インフラといった「実物経済」に強いという違いがあります。

通貨の違いも分散効果を生む

米国株はドル建て、欧州株はユーロ・スイスフラン・ポンドなど複数通貨に分かれます。ドル一辺倒のポートフォリオに欧州株を加えることは、通貨面の分散にもなります。詳しくは為替リスクの解説記事を参照してください。

それでも米国株に分がある点

公平に見て、米国株には欧州株にない強みもあります。SBI・楽天・マネックスで手軽に買え、NISAも使え、情報量も日本語で豊富です。ここ数十年のリターンの牽引役がAI関連の米国テック企業だったことも事実です。「欧州株のほうが優れている」という話ではありません。米国株には米国株の役割があります。

結局どう考えるべきか

こんな人は考え方
すでに米国株(特にテック)中心のポートフォリオ欧州株を足す意味が大きい(業種・通貨の分散)
まだ何も持っていない・投資初心者まずはNISA対応の米国株・全世界株から。欧州個別株はその次のステップ
米国株にない企業に興味があるなぜ買えないのかの解説記事から欧州株を知る

よくある質問

米国株を売って欧州株に乗り換えるべきですか?

本記事はそうした乗り換えを推奨するものではありません。米国株を保有したまま、欧州株を「補完」として加えるという考え方を紹介しています。売却には譲渡益課税も発生するため、既存の米国株保有を崩す判断は慎重にしてください。

S&P500が集中しているなら、今後のリターンはどうなりますか?

集中度の高さは事実として観測されていますが、将来のリターンを本記事で予測するものではありません。集中度が高いこと自体が「分散されているつもりで分散できていないリスク」を示すデータとして紹介しています。

欧州株の何割を持てばいいですか?

具体的な配分比率は個人のリスク許容度や既存資産によって異なるため、本記事では提示しません。まず「米国株にないものを補う」という発想から、少額で試してみるのが現実的です。

まとめ

  • S&P500は上位10銘柄で40.8%を占める(2026年5月時点、ITバブル期超え)
  • STOXX Europe 600は600銘柄・11業種に分散、テック集中の対極
  • 欧州株は「実業」で世界を取る企業が多く、米国株の「情報産業」偏重を補完できる
  • 通貨も分散でき、ドル一辺倒のリスクを和らげられる
  • 「どちらか」ではなく「すでに何を持っているかに応じて足す」のが結論

この記事の検証方法

  • S&P500の集中度データはJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの公式分析(2026年5月)から引用しています
  • STOXX Europe 600の構成銘柄数・業種数はSTOXX公式サイトで確認しています
  • 個別企業の事業内容は各記事本文の出典(企業公式IR)に基づきます
  • 筆者はヨーロッパ在住で、インタラクティブ・ブローカーズ(IBKR)の口座で欧州株を実際に保有しています

この記事を書いた人:Kawa

ヨーロッパ在住30代・サイドFIRE中の兼業投資家。日本の証券会社では買えない欧州株を、現地から実際の数字で解説しています。詳しいプロフィール

あわせて読みたい


免責事項
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の投資対象への配分や乗り換えを推奨するものではありません。記載のS&P500集中度・STOXX Europe 600の構成データは、それぞれ2026年5月時点・2026年8月時点で確認した情報に基づいており、変更される場合があります。指数の過去の集中度・構成は将来のリターンを示唆または保証するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。当サイトは本記事の情報に基づく損失について一切の責任を負いません。

Kawa
サイドFIRE生活中
ヨーロッパ在住30代。兼業投資家として株式投資、FX、不動産投資を行う。株式投資やFX取引では、ダウ理論とグランビルの法則を用いたテクニカル分析メインで、ファンダメンタルズ分析も組み合わせて投資判断を行う。欧州の不動産市場にも注力し、賃貸収入やキャピタルゲインを狙った長期的な投資を狙う。夢はボルゾイを飼うこと。
よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次