ヨーロッパ株投資の始め方・基礎知識– category –

楽天証券では欧州の現地取引所に上場する個別株は買えません。ADR経由も対象外です。ただしASMLやSAPなど米国市場に上場する欧州企業なら一般に取引できます。買えるものと買えないものの線引きと、現地上場株が欲しい場合の代替手段を整理しました。

米国株と欧州株、どちらに投資すべきかを構造的に整理。S&P500は上位10銘柄で指数の40.8%を占め（2026年5月・J.P.モルガン調べ）、ITバブル期のピークを超える集中度です。一方、欧州の代表指数STOXX Europe 600は600銘柄・11業種に分散。「どちらか」ではなく「すでに何を持っているかに応じてどう組むか」という視点で解説します。

欧州株投資のメリットとデメリットを5つずつ、都合の悪い数字も隠さず整理。最大のメリットはSBI・楽天では買えない優良企業（ラインメタル・LVMH・ネスレ等）に投資できること。最大のデメリットはNISA非対応と重い配当源泉税（ドイツ26.375%・スイス35%）。当サイトで積み重ねてきた実務記事から得た知見をもとに、誰に向いているかを整理します。

欧州株の為替リスクをEUR・CHF・GBP・DKKの4通貨別に解説。円建てリターンは「株価×為替」の掛け算で決まり、株価+10%でも円高10%なら利益はほぼ消えます。ロンドン株のペンス（GBX）表示を誤認すると発注額が100倍ずれる罠、ユーロに固定されたデンマーククローネの実態、両替コスト0.25%まで実測ベースで整理します。

欧州株の取引時間を日本時間で解説。フランクフルト・パリ・ロンドンなど主要7取引所は夏時間なら日本時間16時〜翌0時30分に開場し、米国株と違って仕事終わりの夜がそのままザラ場です。サマータイムの切り替え日、指値＋GTC/GTDで夜中に起きずに約定させる予約注文の使い方まで整理します。

欧州株の配当は現地源泉税と日本の20.315%が二重にかかります。外国税額控除で取り戻せる額を国税庁の算式で実際に計算し、ドイツ11.375%・スイス25%が控除の対象外になる理由、確定申告の手順と必要書類、申告しないという選択までを整理しました。

欧州個別株を買う目的でサクソバンク証券を検討している方へ。公式の手数料表から欧州7取引所の料率と最低手数料の実額を確認し、NISA非対応・少額買付で最低手数料に負ける・取扱取引所が7つに限られるといったデメリットを正直に整理しました。手数料の分岐点、口座開設の必要書類と所要日数、過去の行政処分まで、裏の取れた数字だけで解説します。

欧州株はNISAで買えるのか、制度と証券会社の両面から整理。成長投資枠に外国株を除外する制限はなく、IB証券は2025年7月からNISAを開始し欧州の取引所の株式も対象としています。一方サクソバンク証券はNISA非対応、SBI・楽天は欧州個別株を扱っていません。NISAでもドイツ26.375%・スイス35%の現地源泉税は残る点も解説します。

欧州株の配当課税を国別に比較。ドイツは26.375%、スイスは35%と重く、フランスは限度税率10%と有利です。表面利回りと実質利回りの差を、当サイトで扱った銘柄の実例で解説します。

ラインメタルやLVMHがSBI証券・楽天証券で買えない理由を解説。米国の証券取引所に上場していないことが原因で、米国ADRがあってもOTC区分では新規買付ができません。当サイトで扱った欧州株の実例をもとに、国別・業界別の一覧にしてまとめます。